大型スーパーのホームプラスが極度の資金難で崖っぷちに追い込まれた。店舗の陳列棚は空になり、従業員の給与は数カ月にわたり滞っている。電気料金を払えず送電停止を目前にした店舗もあるという。追加閉店はもちろん、最悪の場合は自ら破産を宣言する可能性も排除しにくい。
10日午前、ホームプラス本店である江西(カンソ)店の生鮮食品コーナーは、あちこちが空いていた。ドレッシング・サラダ・カットフルーツのコーナーに、肝心のその商品はほとんどなかった。空いた場所は、缶詰の果物と箱単位の果物が埋めていた。水産コーナーでは、ヒラメやタラバガニなどを置くべき水槽と、冷凍ショーケースの最上段が空だった。一部の売り場には、食器やまな板のようにコーナーと合わない商品が置かれていた。
店舗では「生鮮野菜だけではありません。ほかの商品もいつ入ってくるか分かりません」という声が聞かれた。
運営費は、8月中旬の再オープンから3カ月で底をついた。関連業界によると、8月分給与の50%がまだ支払われていない。会社は先月23日と今月6日の2回に分けて半分を支払った。残りの半分をいつ支払うかは不透明だ。9月分・10月分の賃金も滞る可能性が高い。
希望退職も流れた。先月約400人が申請したが、会社は途中でこれを全面撤回した。申請者に支払う残りの賃金と退職金の財源を確保できなかったためだ。先に閉店した一部の店舗は、約100億ウォンの電気料が滞り、韓国電力公社(KEPCO)から送電停止の予告を受けた。
人員も大きく減った。かつて1万9000人を超えていた役職員は、9000人余りと半分以上減少した。ホームプラス労組は、政府や政界が懸念する「雇用大乱」がすでに現実になったと主張している。
売り上げの回復も遅い。再オープン直後の約2週間は一時的に好調な業績を出したが、商品供給を正常化できなかった。最近の売り上げは目標の30%に届かない水準とされる。従業員の給与だけで毎月230億ウォン台の資金が必要だ。今の売り上げでは、月100億ウォンの人件費すら賄うのが厳しい。
再建の最後のカードとされる合併・買収(M&A)も進展がない。一部の企業と買収の意向を探っているが、目立った成果はないという。業界は、偶発債務が大きい可能性があることと、強硬な労組のせいで買収者のリストラの余地が狭いことを最大の障害とみている。