サムスン電子が米データセンター向け冷却設備メーカーのモディン・マニュファクチャリング（以下モディン）の買収について協議中であると伝えられた。ドイツの空調企業プラフトグループに続き、冷暖房空調（HVAC）分野でもう一度の企業買収（M&A）を試みるもので、人工知能（AI）データセンター冷却事業を育てようとするサムスンの空調戦略が欧州に続き北米へと舞台を広げる様相だ。市場の反応と競合他社の動きから、今回の取引が持つ意味を探る。
13日の業界によると、海外メディアは情報筋を引用し、サムスン電子とモディンが買収をめぐる協議を行っていると伝えた。この報道が出た12日（現地時間）のニューヨーク株式市場では、モディン株価が通常取引を106.10ドルで終えた。続く時間外取引では135ドル台を上回り、上昇率は約28%に達した。買収価格や持分規模などの詳細条件はまだ明らかになっていない。
株価の動きは、市場が今回の協議をどのように受け止めたかを示している。通常取引の終了後、短時間で4分の1を超える上昇幅が出たのは、買収推進の報道そのものがモディンの企業価値評価に直ちに反映されたことを意味する。ただし、この数値は通常取引ではなく時間外取引で形成された価格であるため、その後の通常取引でも同じ水準が維持されるかを併せて見極める必要がある。
戦略面では、モディンはプラフトグループと対をなす構造だ。プラフトグループはドイツを拠点とするHVAC企業であり、モディンは米国のデータセンター冷却市場で事業を行う企業である。サムスン電子がモディンの買収に成功すれば、プラフトグループに続き北米のデータセンター冷却市場でも事業基盤を広げられるとの見方が出ている。両案件とも、AIデータセンター冷却という同じ需要を狙った買収であるという点で、個別の取引というより地域を変えて続く連続的な拡張戦略と読み取れる。
競争の構図も今回の取引の背景として挙げられる。海外メディアはLG電子、日本の空調機器メーカーのダイキン工業、データセンターインフラ企業のヴァーティブホールディングスを例に挙げ、AIデータセンター市場を狙った投資拡大とM&Aが相次いでいると指摘した。国内のライバルであるLG電子、空調機器を主力とするダイキン、データセンターインフラを扱うヴァーティブまで、出発点の異なる企業が同じ市場に集まっているわけだ。サムスン電子によるモディン買収の推進も、こうした流れの中で外部企業を取り込み、スピードを上げる方式を選んだものとみることができる。
今後注目すべきは、協議が実際の契約へとつながるかどうかである。取引条件と成立の可否が公表されるまで、今回の件は買収推進の段階にとどまっている。サムスン電子とモディン双方の公式発表の有無、そしてニューヨーク株式市場の通常取引でモディン株価が時間外取引の水準を維持できるかどうかが、今回の取引の重みを測る尺度となる。