サムスン電子とSK hynixが2026〜27年の2年間に上げる営業利益は1571兆ウォンに達し、過去26年間に積み上げた利益の2倍を上回るとのKB証券の分析が26日に出た。AI(人工知能)半導体の需要増加で来年のメモリー物量の70〜80%が長期契約で固められたが、両社のPER(株価収益率)は3倍水準まで下がり、歴史的な割安状態にあるとの診断である。

キム・ドンウォンKB証券リサーチ本部長は同日発表した報告書で、「株価は将来の業績の傾きだ」とし、今後の利益増加の勢いとバリュエーション正常化の余地に注目すべきだと明らかにした。

報告書の推定値によると、両社が2026〜27年に上げる営業利益の合計は1571兆ウォンである。2000年から2025年までの26年間に累積した営業利益748兆ウォンと比べると、2.1倍に達する。来年1年だけを見ると、サムスン電子555兆ウォン、SK hynix389兆ウォンで、今年に比べてそれぞれ51%、50%増えるとKB証券は見通した。

KB証券がこうした利益増加の根拠に挙げたのは、長期供給契約(LTA)である。報告書は、両社が来年生産するメモリーのうち70〜80%ほどが、グローバルビッグテックの顧客企業と結んだ5年間の長期供給契約を通じて、事実上確保されたものと推定した。まだ契約が結ばれていない物量は20〜30%にとどまるうえ、ビッグテック企業の間のメモリー確保競争も続いているという。報告書は「2027年の利益成長は事実上確定したものと判断される」と記した。

株価の流れは、こうした業績見通しを十分に織り込めていないとKB証券は見た。外国人持ち株比率はサムスン電子46.1%、SK hynix48.8%で、2008年のグローバル金融危機後で最も低い水準まで下がった。過去最高だったサムスン電子59.7%、SK hynix54.7%と比べても、差は大きい。

KB証券は、AI投資の収益性をめぐる疑念が資金調達負担や投資削減への懸念に広がり、外国人の需給と投資心理がともに冷え込んだと分析した。ただし、グローバルヘッジファンドのシタデルを率いるケン・グリフィンCEO(最高経営責任者)が最近AI産業の成長を楽観する方向に転じ、ジェンスン・ファン エヌビディアCEOもAI産業が拡大している点を挙げて2029年のメモリー供給過剰の可能性を低く見ている点に、KB証券は注目した。

それでも両社のPERは3倍水準まで下がり、過去の金融危機に匹敵する割安局面に入ったというのがKB証券の評価である。KB証券は、市場が両社の中長期の利益創出能力を低く見ているとして、「今は株価にすでに先取りされた悲観論よりも、将来の利益成長とバリュエーション正常化の可能性に注目する時点だ」と述べた。