原油高とAI(人工知能)への過剰投資への不安が重なり、26日にアジアの主要株式市場は軟調となった。投資心理が冷え込んだ結果と解釈される。

日本経済新聞の報道によると、東京証券取引所の日経平均株価は26日午前の取引を、前営業日比0.76%安の6万2214.66で終えた。指数は寄り付き直後、前営業日終値の近辺で上下を繰り返した。押し目買いと利益確定売りがぶつかったためだ。一時は下げ幅が500ポイントを上回ったが、海外投資家の買いが入り、上昇に転じる場面もあった。

業種別では、AI半導体銘柄の大半が力なく推移した。アドバンテスト、東京エレクトロンが軟調で、イビデン、キオクシア、スクリーンホールディングスも下げた。これに対し、石油関連銘柄や総合商社銘柄は堅調で、三菱商事、豊田通商が上昇組に入った。

先立って米ニューヨーク株式市場では、23日(現地時間)にダウ・ジョーンズ30種工業株平均をはじめとする主要3指数がそろって下落した。同日のニューヨーク原油先物市場では、ウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)の期近物価格が1日で3.8%上昇し、1バレル103ドル台で取引を終えた。中東の緊張が続くなか、原油高が日本の景気と企業収益を押し下げかねないとの懸念が投資家に重くのしかかった。

市場には様子見ムードが濃く漂った。日本のある証券会社のストラテジストは「日本の主要企業の決算発表や日米中央銀行の金融政策決定会合など、主要な指標の発表を控え、様子見ムードが広がりやすい状況だ」と診断した。

中華圏の市場も力を失った。中国本土の上海総合指数は同日午前、前営業日より0.52%下落した3671.00で推移している。中東情勢の不透明感と原油高で投資心理が萎縮し、大半の銘柄に売りが出た。午前11時40分現在、台湾加権指数は前営業日比1.81%、香港ハンセン指数は0.09%それぞれ下落している。